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ワーキングホリデーを利用する時に求められる語学力
日本と海外との最も大きな違いは、現地で使われている言葉でしょう。
そのためワーキングホリデーを活用して海外での生活を希望していても、語学力が自分にはあるのかどうかが気になる所だと思います。
例えば英語圏に滞在する際に、英語がペラペラである人は問題ありませんが、普通の人であれば「私は英語に自信がある」と言えるほどではないと思います。
ちなみにワーキングホリデーを利用するにあたって語学力テストのようなものはありませんので、誰でも海外へは行くことができますが、やはり現地での生活をエンジョイするためにはある程度のコミュニケーション能力があった方が良いでしょう。
当然、ホームステイをする場合でも、家の人とは現地の言葉で会話を行わなくてはいけません。
ホームステイを受け入れてくれる家主の人は、日本についてのことや日常的なことなど色々と話をしてくるでしょうから、あまりにも理解できず、また会話が行えないと居心地も悪く感じるかもしれません。
また留学目的でワーキングホリデーを利用する人でも、語学力を磨くために現地に行っていることを常に意識しておくべきです。
なぜなら現地の人とのコミュニケーションが上手くいかないと、どうしても日本人の人を探し、その人と行動を共にしてしまう可能性が高いと言えます。
それではせっかくワーキングホリデーで海外に来ているのに語学力がアップすることも期待できません。
観光のために海外に来ているのであれば全く問題ありませんが、その国の言葉や文化や習慣、そして現地の人と仲良くなるために海外へ行っているのであれば、出来る限りの努力をしてコミュニケーションがとれるように頑張りましょう。
また言葉が全く喋れないと日本人が経営する店以外での仕事に就くことも難しいでしょう。
よってワーキングホリデーで海外へ行きたいと思っているのであれば、日本にいる内から現地で使われている言葉の勉強をしておくことをオススメします。
ワーキングホリデーの滞在時に気をつけることとは？
日本で日常生活を送っていても日々色々な出来事があるように、ワーキングホリデー滞在中にも色々な問題・出来事が待ち受けているでしょう。
それは良いことかもしれませんし、悪いことかもしれません。
よってどういった状況に遭遇しようが、そのトラブルを自分で対処できるようにしておきましょう。
ワーキングホリデー滞在中に考えられる問題としては、シェアハウスを利用しているのであれば「同居人との人間関係」が挙げられます。
人間であれば好き嫌いもありますし、特に海外での生活ということで相手に自分の意思を伝えることも難しいと言えます。
そういう場合には引越しをしたり仲を戻すための方法を考えなければいけません。
ワーキングホリデーエージェントを利用していれば現地でのサポートも受けられますが、こういった人間関係のことまではサポートしてくれません。
そのため現地の人と言い争いを行うためにワーキングホリデーで海外に来ているのではないと思っても、自分で対処できるように努力する必要があります。
またそれもワーキングホリデーで海外に滞在する魅力とも言えるでしょう。
ただしトラブルが起きた時に誰もが全てのトラブルを対処できるとは限りません。
それを打破するためにも、自分と同じようにワーキングホリデーで現地に来ている日本人と仲良くなっておくと良いでしょう。
もしかしたら自分よりもずっと海外経験が多い方かもしれませんので、経験談を聞くことが出来るでしょう。
それ以外にもワーキングホリデー以外の目的で現地に滞在している日本人を見つけることも大切です。
海外で困った経験がある人であれば分かりますが、やはり右も左も分からない時に頼れるのは同じ国の出身者です。
ただし気をつけなければいけないこともあります。
それは自分が日本人であってもその国のルールは必ず守らなければいけないということです。「郷に入れば郷に従え」という諺がある通り国によって法律やマナーも違いますし、中にはタブーもあります。
そういった各国独自のルールは必ず事前に把握しておきましょう。
留学を目的としたワーキングホリデーの活用
人によってワーキングホリデーで海外に行く目的は異なりますが、中には留学が目的の人もいらっしゃるでしょう。
やはり日本で語学を学ぶのとは違って、生の言葉に触れられ、また当然ですが日常会話も外国語ですので言語を学びたい人にはワーキングホリデーは最適な勉強方法となるでしょう。
しかし帰国子女であるとか言葉に相当の自信がある人でない限り、どうしても自分の言葉のレベルが気になるかと思います。
ワーキングホリデーは海外で生活が行えるというだけで、現地でＶＩＰ待遇が用意されているわけではありません。
そのため言葉が全く話せないとなると、現地での生活も難しいでしょう。
よってワーキングホリデーで海外に行く際には、現地で使われている基本的な言葉や頻繁に使われるフレーズなどは完璧にマスターしてから行くかどうかを決めましょう。
また言葉のレベルが向上するのは一般的に現地で会話を行うようになってから、約3～6ヵ月だと考えられています。
そのため1年間も滞在できるワーキングホリデーでは、言語力も相当レベルアップすることでしょう。
ちなみに1年も滞在していれば大学や専門学校への進学も行えるほどに知識を高められます。
最初はワーキングホリデーを通じて語学を学びたいと思っていても、現地で文化や人と接することで、滞在した国に就職・進学したいと思う人もいるかもしれません。
また帰国してからも現地で学んだことを活かして、色々なことに挑戦できますので、ワーキングホリデーは非常に魅力的・刺激的な制度だと言えます。
もしも最初から現地の学校に通いたいと思っているのであれば、施設のレベルやコースなどを比較検討してから入学することをオススメします。
ワーキングホリデーで必要となる費用
ワーキングホリデーにおいて、胸を躍らせながらも意識しておかなければいけないことが「費用」になります。
観光目的などとは違いワーキングホリデーであれば現地滞在日数も長くなりますが、ワーキングホリデーといっても資金面でのサポートは一切ありません。
そのため現地に行く渡航費や生活費は自分で稼ぐなりして用意する必要があります。
国によって物価の問題などもありますので「これだけ用意すれば大丈夫」という相場はありませんが、100～200万円程の費用を用意しておけば問題はないかと思います。
また実際に海外での生活が始まれば、現地で仕事をして給料をもらうこともできます。
しかしこの就労による給料だけに頼るのはやめましょう。
なぜなら無事に仕事に就けるかも分からないですし、韓国やシンガポールなどでは給料も少ないからです。
「そんなことはない」と考えているのであれば、日本で自分の行きつけの店にどれだけの外国人が働いているかを考えてみてください。
それだけ外国の方が現地で仕事に就けるかどうかは分からないのです。
よってワーキングホリデーで海外に行った際は、基本的に日本人経営者が運営しているレストランなどで働くこととなるでしょう。
また日本からある程度のお金を持っていきお金のかかることはしないと考えていても、生活をしていく上では食費や家賃、光熱費は支払わなければいけません。
それ以外にも、もしもワーキングホリデー中に現地でのサポートを受けられるサービスに入会していれば、その費用も支払わなければいけません。
よって100～200万円と前述しましたが、ワーキングホリデーで海外生活を楽しむのであれば、費用は少ないよりも多い方が良いでしょう。
一生のうちで1年間も海外で生活できる経験は何十回もないでしょうから、自炊や格安航空券など、費用を抑えられる部分は抑え、お金を使うところは使うようにして海外生活を楽しんでみてはどうでしょうか？
年齢制限がワーキングホリデーにはある？
ワーキングホリデーに興味があっても、ワーキングホリデーで海外へ行くためには年齢制限を満たしている必要があります。
なぜ国際交流という目的でワーキングホリデーがあるにも関わらず、年齢制限が設けられているかというと、それは異文化を青年に体験してもらうために誕生した制度だからです。
よって滞在期間も一般的には最大で1年間となっており、ワーキングホリデーで行ける国も1カ国1度となっているのです（例外あり）。
そこで以下ではワーキングホリデーにおける各国の「年齢制限」を紹介しますので、ワーキングホリデーで行きたいと思っていた国があれば事前にチェックしておきましょう。
「アイルランド」は申請時に年齢が18～25歳以下となります。
ただもしもフルタイムでの勤務や全日制の学校に在籍していた時は年齢制限は30歳までとなります。
「イギリス」は申請時の年齢が18～25歳以下となります。
ただし例外もあります。それは英国政府当局から承認が得られれば30歳までＯＫとなります。しかしその場合にも何故、申請が行えなかったのかの理由を説明しなければいけません。
「オーストラリア」は申請日の年齢が18～31歳以下となります。
「カナダ」は申請書受理時の年齢が18～30歳以下となります。
「韓国」は18～30歳以下になりますが、申請する領事館によって年齢制限も異なりますので注意しましょう。
「シンガポール」の年齢制限は17～30歳で、また大学生か大学卒業者という条件があります。
「デンマーク」は申請時の年齢が18～30歳以下となります。
「ドイツ」は入国時の年齢が18～30歳以下となります。
「ニュージーランド」の年齢制限は18～30歳となります。
また30歳の人に関しては31歳の誕生日前に入国が可能かどうかという条件があります。
「フランス」は申請時の年齢が18～30歳以下となります。
このように国によっては年齢制限や、それに付随する条件も異なりますので、必ず確認しておきましょう。
ビザの申請方法はワーキングホリデーで行く国によって違う
ワーキングホリデーを活用して海外に行くためにはビザの申請が必須となりますが、その申請方法も国によって異なります。
以下では各国におけるワーキングホリデーのビザ申請方法を紹介します。
まずオーストラリアの場合はネット上からビザの申請を行うことになります。
ニュージーランドに関してもネット上からNZ移民局ＨＰへ行き申込手続きを行います。
次にカナダの場合は申請書キットを入手する必要があります。
郵送やＦＡＸ、サイト上からプリントアウトして入手することが可能です。そして実際にワーキングホリデーを利用してカナダに行くのであれば、申請用キットに必要事項を記入し書類を送付します。
送付に関してですが、申請書はワーキングホリデーでの入国予定日「3ヶ月前」に届くように送ると良いでしょう。
韓国の場合は在日韓国大使館ＨＰから申請書をプリントアウトし、必要事項を記入して申請書と一緒に往復航空券のコピーなどを用意して、韓国大使館と領事館に申請の手続きを行います。
フランスも上記で紹介した国と同じようにフランス大使館ＨＰまたは郵送によって申請書を手に入れ、必要事項を記入の上、フランス大使館へ郵送します。
ただドイツに関しては「ドイツ総領事館」「ドイツ大使館」のどれを利用するかによって申請手続きの方法が異なりますので、申請する場所をまずは決める必要があります。
次にイギリスの場合ですが、他の国とは違う「システム」が導入されています。
というのもワーキングホリデーのビザ申請はポイント制になっているのです。
そのため自分のポイントを調べてから申請を行わなければいけません。
またアイルランドにおけるワーキングホリデーのためのビザ申請は無料で行えます。
申請書は大使館ＨＰからプリントアウトでき、一緒にパスポートのコピーなどを同封して「東京のワーキング・ホリデープログラム係」に送ります。
デンマークも大使館ＨＰからプリントアウトが可能です。
または郵送で申請書キット送ってもらうこともでき、記入後は「在日デンマーク大使館」に申請書を提出します。
保険に加入しておくことがワーキングホリデーでは大切
ワーキングホリデーを利用して海外に行こうと考えているのであれば、行く前に保険に加入しておくことをオススメします。
なぜならワーキングホリデーでの海外旅行というのは、観光で海外に行くのとは違って何が起きるか分からないからです。
例えば仕事中に問題が起こる場合も考えられますし、普通に生活をしていたら病気を患う可能性もあるでしょう。
また滞在日数が長いですので、現地で盗難の被害に遭う場合や物を破損する場合もあるでしょう。
そういう時のためにも、盗難や病気といったトラブルに対応してくれる保険に加入しておくべきです。
ちなみに海外旅行時の保険の中には、対応してくれるサービスの種類だけでなく、滞在期間によっても選べるコースが用意されていますので、気になる方は各保険会社のサービスを比較検討しておきましょう。
最近では日本でもワーキングホリデーが浸透してきているため、保険会社の中には、ワーキングホリデー用の保険を用意している場合もあります。
もしもワーキングホリデー用の保険を検討するのであれば、1社だけでなく複数の会社から資料を送ってもらい、自分の行く先や滞在期間などを考慮に入れて最適な保険を見つけてみましょう。
当然ですが保険料が高くなれば、それだけ補償してくれる内容も多くなります。
ちなみにワーキングホリデーのための保険加入に関する注意点ですが、保険加入は国内にいる時に行っておくべきです。
というのも保険プランの中には、飛行機が遅れた場合の費用までも補償してくれるものもあるからです。もしも保険の加入を現地で行う予定であれば、この補償は受けられません。
ワーキングホリデーを利用して訪れることのできる国というのは世界各国の中でも主要国になりますが、住む地域によっては治安が悪い国もあると思います。
現地で何が起きるかは分かりませんので、少しでも安心した海外生活を送るのであれば、保険への加入は必須とも言えます。
オーストラリアではワーキングホリデー制度を2度行える？
ワーキングホリデーを活用すれば、現地で働いたり勉強したり、観光したりすることが可能です。
ところが通常のワーキングホリデー制度というのは、1つの国に1度しか行くことができません。
そのため人によっては最大滞在期間の1年が短いと感じる場合もあるでしょう。
そこで誕生したのがオーストラリアのセカンドワーキングホリデーという制度です。
「セカンド」という名前が付いている通り、これは普通であれば1年しか滞在できない所を2年間に延長してくれる制度です。
もしくは1回だけでなく2回目の滞在も可能というワーキングホリデー制度になります。
人によっては1年間という短い間であっても、現地の人との交流や文化と接して、その国に魅了される場合もあるでしょうから、オーストラリアのセカンドワーキングホリデーは再度行きたいと考えていた人には嬉しい制度だと思います。
しかし誰もがこの制度の許可をもらえるわけではありません。
つまり承認をもらうための条件が用意されているのです。
具体的にはオーストラリア政府指定の農場などに3ヶ月間就労し、証明書を取得する必要があるのです。
また3ヶ月の季節労働期間というのは、2度目の滞在時に行うのではなく、1度目の滞在時に就労する必要があるため、もしも最初からセカンドワーキングホリデーを活用して再度オーストラリアに行こうと考えているのであれば、1度目の滞在時から証明書を取得するための仕事先で働いておく必要があるのです。
また季節労働といっても様々な職種があります。
例えば「漁業」「畜産業」「農作業」などです。そのため興味がある仕事や続けられそうな仕事を探してみると良いでしょう。
その際には必ず確認しておくべきことがあります。
それは上記職種の仕事を行う場合は、仕事先が「政府指定内地域」かどうかということです。
もしも季節労働を条件通りに行ったとしても、指定外地域であれば、セカンドワーキングホリデー制度を認めてもらえない場合もあるからです。
